原価率の向上
このメディアは、株式会社KMSをスポンサーとし、
Zenken株式会社が運営しています。
販売した商品やサービスの仕入や製造にかかるコスト「売上原価」が売上に対してどの程度を占めているか表す指標が「原価率」です。原価率が下がれば利益率が上がり、原価率が上がると利益率が下がります。ここでは原価率が高くなる原因や対処法について解説します。
原価率が高くなる原因と対処法
仕入価格が高い
単純にモノを仕入れて販売するようなビジネスモデルの場合、仕入価格が高ければ高いほど原価率は高くなってしまいます。モノの価格は需要と供給のバランスで決まりますから、いろいろなルートから仕入れられるような汎用品は価格が安くなる傾向になります。従って、より安く仕入れられるルートを模索することにより原価率を抑えることが可能です。一方で希少性の高いモノは価格が高くなる可能性がありますので、原価率を引き上げる要因となってしまう恐れがあるでしょう。
販売価格が低い
モノやサービスを販売するうえで重要なのが「価格設定」です。価格を高くしすぎると利益率が上がる代わりにモノやサービスが売れづらくなり、反対に価格を安くしすぎるとたくさん売れても利益率が低いので、利益額が減少してしまいます。仕入価格や競合他社、類似品などの販売状況・価格設定などを注視しながら、顧客のニーズと必要な利益率のバランスを踏まえた販売価格の設定を行うようにしましょう。
薄利多売が機能してない(多売ができてない)
販売戦略の中に「薄利多売」があります。原価には売上の増加に応じて増加する変動費と、売上の増加に左右されない固定費がありますので、より多く販売することにより固定費の割合を引き下げ、原価率を抑えることが可能になります。しかし一定のボリュームを販売できない場合、固定費割合が高くなり原価率が非常に高くなってしまうリスクがあります。薄利多売の戦略を選択する場合、いかに多く販売するかのマーケティング戦略もしっかりと練り上げるようにしましょう。
ロス率が高い
机上の売上原価は「個別原価×販売数量」で算出できますが、実際には必ずしもその通りにいきません。ロス・廃棄やギフティング、サンプル提供など販売以外で商品を処分・提供などした場合、その費用も売上原価として考慮されるためです。適切な在庫管理を行うことで、実際の原価を正確に把握できるため、その実態状況を踏まえた販売戦略や価格設定を行うようにしましょう。